日立製作所、サイバー攻撃の拡散検知ソフトを強化 監視能力を向上 - ITmedia エンタープライズ
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日立製作所は12月22日、情報システム内での標的型サイバー攻撃の拡散を検知する「拡散活動検知ソフトウェア」の機能強化を発表した。機能強化版は2017年1月31日から提供する。
日立製作所、サイバー攻撃の拡散検知ソフトを強化 監視能力を向上 - ITmedia エンタープライズ
同ソフトは2016年6月から提供しているもの。システム内でのマルウェアの「不審なふるまい」と端末やサーバ装置を渡り歩く「拡散活動」の特徴を捉えることで、攻撃の広がりを監視するとしている。
今回追加されたのは、クラウド上のサーバやクライアントPCなど仮想化環境への適用機能や、ヴイエムウェアのネットワーク仮想化製品「VMware NSX」、日立の統合システム運用管理製品「JP1」との連携強化など。ユーザーは「分析マネージャ」画面から、マルウェアなどがいつ、どの端末から、どの経路で進入したかを一目で把握できるようになる。
VMware NSXとの連携ではマイクロセグメンテーション機能を利用し、攻撃を検知した仮想マシンを自動的に仮想ネットワークから隔離して、攻撃の影響を局所化できるようになる。JP1との連携では、同ソフトが検知したサイバー攻撃情報を「JP1/Integrated Management」で確認できるようになった。セキュリティ管理製品「JP1/秘文 Device Control」で、攻撃を受けたクライアントPCを物理ネットワークから隔離することも可能という。
