標的型攻撃メール、1〜3月の主流は「添付ファイル型」 - ITmedia エンタープライズ

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標的型攻撃メールの2015年1−3月は添付ファイル型が大半を占めたとのこと。

情報処理推進機構IPA)は4月24日、2015年第1四半期(1〜3月)の「サイバー情報共有イニシアティブ(J-CSIP)」の運用状況を発表した。標的型攻撃をみられるメールではURLリンクを記載するタイプが1件もなく、添付ファイル型が大半を占めたとしている。
 J-CSIPは、IPAが重要産業システムメーカーや電力などエネルギー業界の企業と標的型サイバー攻撃の情報を共有する体制。第1四半期は新たに資源開発業界など6組織が加わり、合計59組織が参加する体制となった。期間中に参加組織からIPAに提供された情報は109件、IPAが参加組織と共有した情報は38件。2014年第4四半期よりもそれぞれ減少したが、楽観できる状況ではないとしている。

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検知できたものの報告からだから、あれだけど、13%がWordマクロだったらしい

添付ファイル型の87%は実行形式のファイルが使われた。13%はWordファイルでマクロ機能を悪用するものだった。IPAによれば、実行形式のファイルの場合は、事前にファイルの種類や拡張子の偽装を確認できれば攻撃を防ぐことができるものの、マクロ機能の悪用ではユーザーがOfficeアプリケーションのマクロを有効化にしていたり、アプリケーションの警告メッセージでも実行してしまったりすると、それだけで不正なマクロが実行され、新たなマルウェアがコンピュータに送り込まれてしまう。Officeアプリケーションは、初期設定ではマクロ機能が無効になっている

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