サイバー犯罪者はソーシャルメディアに活動拠点を拡大、RSAが調査結果を公開：サイバー犯罪者のマーケティング戦略 - ＠IT

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メモ

EMCジャパンのRSA事業本部は2018年5月22日、世界的に利用されているソーシャルメディアを利用した犯罪活動に関する調査結果を公開した。調査結果では、狙われやすいソーシャルメディアや、ソーシャルメディアが狙われる要因を明らかにした。 　RSAは、今やソーシャルメディアは私生活と仕事の両面で不可欠なツールになり事業の成功要因になるが、エンドユーザーと直接対応する企業にとってはデジタルリスクも増大すると警鐘を鳴らす。特に「カーダー」と呼ばれるクレジットカード詐欺師は、盗品を売りさばくため匿名性を持つソーシャルメディアを格好の場にしていると指摘している。 　RSAの調査によると、世界中のサイバー犯罪の舞台が、FacebookやQQ（中国テンセントのメッセンジャーソフト）、Baiduなどから、WhatsAppやTelegraph、Instagramといったソーシャルメディアに移っているという。犯罪の舞台が移った要因としては、これらのソーシャルメディアが世界的に普及したことに加え、大型の犯罪マーケットプレースが閉鎖されたことを挙げた。

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