情報処理推進機構：情報セキュリティ：なりすましメール撲滅に向けたSPF（Sender Policy Framework）導入の手引き（情報元のブックマーク数）
自ドメインを守るためにも！
インターネットで使われる電子メールは、送信元メールアドレスを自由に設定できます。そのため、偽の送信元メールアドレスが設定されている、いわゆる「なりすましメール」が多くあります。「なりすましメール」は、標的型攻撃メールや迷惑メールの中で使われることも多くあり、いかにして「なりすましメール」を減らしていくかが、課題となっています。
なりすましメール撲滅に向けたSPF（Sender Policy Framework）導入の手引き：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
「なりすましメール」をなくすためには、メールの送信側と受信側の連携が必要です。まず送信側は、正しく送信するメールがどのようなものか、情報を提供することが必要です。そのようにして初めて、受信側は受信したメールが「なりすましメール」かどうかを区別でき、「なりすましメール」であれば排除するなどの対応が可能になります。
このような、送信側と受信側が連携するための方式の1つが、SPF（Sender Policy Framework）です。本ページでは、SPF導入の端緒となる、送信側としての導入方法を説明します。送信側・受信側ともSPFを導入している場合、受信側でSPFによる確認が取れるため、受信側は安心してメールを受信できます（図1）。
